「今知っておきたい職場におけるAI（前編）--どう活用し、何を変えうるか 」に続き、後編をお届けする。
AIテクノロジを職場で利用するメリットとは？
Forresterのレポートには、自動化テクノロジが「企業におけるデジタル変革の取り組みの効果を増大させる多くの機会」をCIOにもたらすと記されており、スケーラビリティやスピード、サービスのパーソナライズ、作業分担、品質、セキュリティという点での強化を挙げている。
一方、アナリスト企業Gartnerは、同社の「Use Digital Workplace Programs to Augment, Not Replace, Humans With AI」（AIで人を置き換えるのではなく、人を支援するためのデジタルワークスペースプログラムの活用）というレポートで、「AIテクノロジ」は「人間のスキルを補完するもの」として機能し、「意思決定の品質とプロセスの効率を劇的に向上させる」可能性があると記している。
AIはどのようなかたちで職場に導入できるのか？
上述したAI関連のテクノロジを活用しようとしている企業に向け、アナリスト企業Ovumは同社のレポート「2018 Trends to Watch: Machine Intelligence」（2018年に注視しておくべきトレンド--機械知能）において、新しいテクノロジが台頭してくるなか、企業は互換性を確実に維持していくために、「AIテクノロジスタックでオープンなシステムを構築するよう目指すべきだ」と推奨している。
自社でAIサービスを構築しようとしている企業に向けた、MLモデルの訓練と実行に最適化されたクラウドベースのインフラが数多く存在している。しかし、IBMをはじめとする企業が提供している、AIを活用したオフザシェルフ型の業界向けプラットフォームが増えてきているほか、IPsoftのような企業が提供する、AIや自動化を実現するための支援サービスの数も増えてきている。
Ovumは「社内でAI能力を実現するよりも、専門分野のエキスパートと共に作業する方がずっと容易だが、大企業は社内の専門性をある程度にまで高めておくことで長期的なメリットを享受できるはずだ。これは、データの調達や管理と、業務上のユースケースの洗い出し、AIの開発プロセスの管理といった点を考えると特に言える話だ」とアドバイスしている。
