京セラドキュメントソリューションズ（京セラDS）は、パブリッククラウド環境上に災害対策（DR）サイトを構築するにあたり、ベリタステクノロジーズの自動災害対策ソリューション「Veritas Resiliency Platform」を採用した。
「Veritas Resiliency Platform」は、効率的にDRサイトへデータを複製することで目標復旧時点（RPO）を短縮し、事業に対する影響を最小限に抑えられるよう支援するソリューション。ITサービスの移行、フェールオーバー、フェールバック、データ保護、業務を中断しないリカバリテストなどといった、継続性の確保に関わるプロセスをワークフローとして自動化できる。
京セラDSは、2011年の東日本大震災をきっかけにソフトウェア開発環境のDR対策を進めてきた。伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）のパブリッククラウドサービス「CUVIC on AWS」を通じてAmazon Web Service（AWS）を採用し、2017年にはハイブリッドクラウド上にDRサイトを構築した。その際、Veritas Resiliency Platformを同環境で稼動させることで、約2カ月の短期間かつ低コストでDRサイトを構築し、ビジネスを止めない環境を確立した。
具体的な効果としては、プライベートクラウドからパブリッククラウドに基盤が移行されたことにより、DRサイトの運用コストをおよそ60％削減できたという。運用コストが大幅に下がったことで、新しいDRサイトの初期構築費用も数カ月で回収可能だと説明する。
また、従来のようなDRサイトの切り替えに伴うシステムの立ち上げや設定が不要になり、Veritas Resiliency Platform上で数クリック操作するだけでDRが可能となる。さらに「リハーサル機能」を活用して、業務を中断することなく、必要に応じて自分たちだけで訓練を実施できるようになった。
