ガートナー ジャパンは10月11日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2018年」を発表した。2018年現在の日本のICT市場において、ITリーダーがデジタルビジネスを推進するに当たり重要な役割を担う代表的な40のキーワード（テクノロジ、サービス、方法論、プラクティス、コンセプトなど）を取り上げている（図参照）。
図：日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2018年（出典：ガートナー）
2018年現在、「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」はある意味、利用して当たり前のものになりつつあり、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）、ブロックチェーンなどさらに新しいトレンドが注目を集めている。一方で、このような個々のテクノロジとは別に、自社で運用・構築するITシステムをオープンにし、社内外のビジネスエコシステムと連携することで、より大きな成果を得ようという発想が有望視され始めている。ガートナーでは2016年から、このような発想を実現するものとして「デジタル・ビジネス・テクノロジ・プラットフォーム」を紹介している。
「デジタル」を旗印とするさまざまな動きが活発化する一方で、問題も顕在化し始めている。例えば、セキュリティが挙げられる。特に、サイバーセキュリティへの対応は、ITリーダーにとって火急の課題となっている。
また、既存のレガシーシステムの近代化も、ITリーダーを久しく悩ませている課題である。加えて、データや情報を分析しビジネスに生かしていくにはどうすればよいのかという課題も依然として根深く存在している。
ガートナー リサーチ＆アドバイザリ部門 マネージング バイス プレジデントの堀内秀明氏は、「2017年、ピークにあると評価した『AI』『ブロックチェーン』に対する期待はピークを越え、『幻滅期』へと坂を下りつつある。今後、概念実証（POC）や先行事例の結果が公表され、取り組みの困難さが顕在化するにつれて、慎重な姿勢が企業間に広まるものと予想される」と述べている。
また、同氏は「デジタル・ビジネス・テクノロジ・プラットフォームは、いまだ新しいコンセプトと位置付けられているが、市場からの期待は急速に高まっている。逆に、現在幻滅期の谷底から上昇中のビッグデータは、安定期に達する前に陳腐化すると再評価した」と語っている。その理由として、ビッグデータの活用に向けた検証や試行は、医療、製造、公共サービス分野、さらには顧客とのエンゲージメントといったさまざまな業種や業務において今後も進むと考えられるが、対象が曖昧なビッグデータという表現は使われなくなり、業種・業務特化型ソリューションの一部として広がっていくと見ているためだとしている。
