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本記事は楽天証券が提供する「トウシル」の「TOP 3分でわかる!今日の投資戦略」からの転載です。
これら3点について、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。
世界株安の流れに飲み込まれ、日経平均も外国人の売りで急落している。外国人投資家から見ると、日本株は「世界景気敏感株」だ。外国人投資家が日本株を売るのは、世界景気が2019年にピークアウトする可能性を視野に入れたアクションと考えられる。
過去の経験則では、株価は景気よりも半年から1年早く動く。今の株価下落は、今から半年~1年後、つまり、2019年後半の景況を映して動いている可能性がある。2019年に世界景気が減速、あるいは、ピークアウトする可能性を織り込みつつあると、考えられる。
世界景気の先行きを考えるとき、重要なのは、米国(GDP世界1位)と中国(同2位)の景気だ。米中2カ国が好調ならば世界全体が好景気となり、米中2カ国が弱ければ世界景気が悪化する。
2017年は米中ともに好景気で「世界まるごと好景気」だった。2018年になって、米景気は引き続き好調だが、中国景気が変調を来している。2019年に、米中ともに景気が息切れするならば、世界は景気停滞あるいは後退に見舞われることになる。そこを今の株式市場は織り込みつつあると考えられる。
2019年は景気停滞?あるいは後退?
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