CompTIA は「2018年サイバーセキュリティの動向調査」を実施し、米国企業における最新トレンドを発表した。
これによると、セキュリティ人材を擁する会社の72%が、企業オペレーションのためのセキュリティセンターを、「社内で持つ機能」だと考えており、78%がセキュリティ対応のために外部組織を活用していることが分かった。
一方で、外部組織の活用における課題として、コストや業務分離などに問題を抱えている企業も少なくないことも判明した。
またCompTIAは、IT専門家はプロアクティブなステップ(先手を打つ事前予防型)を理解しているが、実際にプロアクティブアプローチを重点的に行う形に移行しているケースはまだ少数派だとしている。これを前提に、教育ニーズおよび侵害を監視する継続的ビジランス(警戒)を考慮すると、今後のセキュリティへの取り組みは、先手を打つ方策にかなり重点が置かれることになるはずだとしている。