IDC Japanは、日本とAPeJ（日本を除くアジア太平洋地域）で実施した「働き方の未来（Future of Work）」に関する調査結果を発表した。これによると、最新ITを利用した職場の変革を「展開済み／展開中」と回答した企業は、日本が3割超なのに対しAPeJは6割となった。さらに、日本では「最新テクノロジを利用した職場変革に関する具体的な計画はない」と回答した企業が4割に達している。
最新ITを利用したワークスペースの変革状況
「デジタルスキルと知見を持った人材が不足している」と認識している企業は、日本では5割近いのに対し、APeJでは3割足らずという結果となった。さらに、日本は従業員のデジタル教育や、IT部門を補強するためのトレーニングや外部のリソースの活用も遅れている結果が出た。
デジタル人材の不足と対応策
IDCでは、今回のAPeJとの比較によって、日本のワークスペースの整備が大きく遅れていることが判明したとしている。また、職場のIT化はもちろんのことだが、ITツールを導入したが使われないということがないように、IT化とデジタル教育、さらにカルチャーの改革を同時に進める三位一体の改革が重要だと指摘した。
調査は、従業員規模が100人以上、売上高が10億円以上の企業に在籍する「CxO」や最新テクノロジの導入に関わる役職者を対象にしている。
