職場のコミュニケーションを専門とする米カリフォルニア州ベルモントの企業RingCentral Glipは、調査レポート「Best Self at Work」を発表した。このレポートは、米国の労働者と職場で利用されているテクノロジの関係性を明らかにすることを目的としている。
この調査は、RngCentral Glipの依頼を受けてCITE Researchによって実施されたものだ。
米国の1000人の知識労働者を対象としたこの調査では、職場で最善の能力を発揮するためにどうしているかを尋ねている。
また、どのような要因が職場における意欲や生産性に影響を与えているかについても調べた。
良いニュースは、米国の労働者のうち、10人に9人以上（93％）が意欲を持って仕事に臨んでいると答えたことだ。さらに、半数以上が非常に意欲が高いと回答していた。
また、10人に9人近く（88％）が、仕事で最善の能力を発揮しようと努めている。
その一方で、現在の労働者の3分の1（34％）が、昼食や予定されていた休憩以外に、仕事に集中していない時間が1日に1時間以上あると回答していた。
これを1年間に換算すれば、仕事に集中していない時間が6週間以上あるということになる。つまり、1年が始まってから、バレンタインデー頃になってようやく仕事を始めているのと同じことになるわけだ。
さらに、意欲を持って仕事に臨んでいると答えた労働者の10人に3人弱（28％）が、1日に1時間以上仕事に集中していない時間があることを認めた。
これらの調査結果は、日中に短時間の休憩を取ることが、生産性と意欲の向上に大きな役割を果たすという研究があることとも整合性が取れている。
それだけでなく、企業幹部の22％、ディレクターやマネージャーの34％も、仕事に集中していない時間が1日あたり1時間以上あると回答していた。
世代別に見ると、仕事に集中していない時間が多いのは、Z世代（1990年代半ば～2000年代半ば頃生まれ）とミレニアル世代（1980年始め頃～2000年頃生まれ）だった。これらの世代の労働者は、職場で1日当たり1時間以上仕事をしていない人の比率が、X世代（1960年代初頭または半ば～1970年代生まれ）とベビーブーマー（1946年頃～1964年頃生まれ）に比べ2倍近く多い（43％対23％）。
ただし、これらの若い世代がほかの世代よりも意欲が低いわけではない。
また、遠隔から仕事ができる環境では、5人に4人以上（84％）の労働者が仕事を頑張ろうとするやる気が高まるという。さらに、チーム向けのメッセージングツールを利用できる従業員の65％は、利用できない従業員（42％）に比べ遠隔でも働く意欲が高かった。この結果は、コラボレーションソリューションが遠隔勤務を促進することを裏付けている。
RingCentral Glipのコラボレーション担当バイスプレジデントMike Pugh氏は、「今日の労働者は、生産性の最大化を目的として設計されたさまざまなツールを利用できるが、多くの人は日中に休憩を取る必要がある」と述べている。
仕事の途中に（精神的にであっても）休憩を取ることで、良いアイデアが浮かぶようになるかもしれない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
