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日本株展望

「裁定買い残」から外国人売買動向を読み解く--6000億円割れは売られ過ぎか

ZDNet Japan Staff

2019-01-09 10:09

 本記事は楽天証券が提供する「トウシル」の「TOP 3分でわかる!今日の投資戦略」からの転載です。

今日のポイント

  1. 「裁定買い残」が5620億円まで減少、短期的な「売られ過ぎ」シグナルか
  2. 裁定残を見ながらトレーディングする際の注意事項
  3. 裁定買い残高が3兆5000億~4兆円まで増加すると減少に転じることが多い

 これら4点について、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。

「裁定買い残」が5620億円まで減少、短期的な「売られ過ぎ」シグナルか

 筆者がファンドマネージャー時代、日経平均先物のトレーディングをする上で重視していた需給指標に「裁定買い残高」がある。裁定買い残の変化に外国人による投機的な先物売買の変化が表れる。

 外国人が先物を買うと日経平均が上昇し、(裁定取引を通じて)裁定買い残が増加する。外国人が先物を売ると日経平均が下落、(裁定解消売りを通じて)裁定買い残が減少する。

 近年の日経平均および裁定買い残は、以下のように推移している。

日経平均と裁定買い残高の推移:2007年1月4日~2019年1月7日(裁定買い残高は2018年12月28日まで)

日経平均と裁定買い残高の推移:2007年1月4日~2019年1月7日(裁定買い残高は2018年12月28日まで)
注:東京証券取引所データに基づき楽天証券経済研究所が作成

 裁定買い残は2007年以降で見ると、3000億~6000億円まで減少すると増加に転じていた。リーマンショック後の安値(2009年)、ブレグジットショック後の安値(2016年)に、裁定残は3000億~6000億円まで減少してから底を打っている。

 日経平均は裁定買い残が減少している間、つまり外国人が先物を売っている間は下落する。ところが、裁定残が増加に転じる、つまり外国人が先物買いに転じると、上昇に転じる。2007~2016年では、裁定買い残が3000億~6000億円まで減少したところで日経平均先物を買えば、タイミングよく日経平均が反発に転じ、利益を得られる可能性が高かったといえる。

 2018年12月28日時点で、裁定買い残高は5620億円まで減少している。海外ヘッジファンドの空売り残高が高水準になってきたと推定される(あくまでも推定)。短期的な「売られ過ぎ」シグナルと見ることができる。

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