本記事は楽天証券が提供する「トウシル」の「TOP 3分でわかる！今日の投資戦略」からの転載です。
今日のポイント
- 日米株式の戻りを支える「恐怖指数」の低下
- 米国の「景気後退確率」は上昇しても25％程度？
- リターン・リバーサル戦略で銘柄を選別する
これら3点について、楽天証券経済研究所チーフグローバルストラテジストの香川睦氏の見解を紹介する。
日米株式の戻りを支える「恐怖指数」の低下
米国株式が主導して世界株式が戻りを試す展開となっている。
米主要株価指数ではNYダウ平均株価、S&P500指数、ナスダック総合指数が揃って年初来高値を更新。特にナスダック総合指数は節目とみられていた7000ポイントを奪回。MSCI世界株価指数や新興国株価指数も年初来高値を更新した（1月16日）。
15日、メイ英政権が下院議会に提出したEU（欧州連合）離脱案が否決されたが、結果が市場の想定内であったことで「イベント消化」や「リスクの先送り」とみなされた感がある。
売買タイミングと相場の行き違いを表現する相場格言として「もうはまだなり、まだはもうなり」が知られている。2018年末のような過度の下落相場では「もうボトム（底）」と思う時は「まだ下がる」かもしれず、「まだ下がるのでは」と思えるときに「もうボトム」だったことが多くあった。
図表1は、米国市場で「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（市場が想定する相場変動率）、NYダウ平均、日経平均株価の推移を示している。2018年末は複数の不透明感を織り込み恐怖指数は一時36.2まで上昇（12月26日）。株価の下落そのものが投資家心理のマインドを悪化させたことが分かる。
今週はその恐怖指数が警戒水準とされる20を割り込んできた。米中貿易摩擦、米国の金融政策や景気の行方を巡る懸念はやや緩和し、過度の悲観が後退しつつあることを示している。
図表1：米国市場の「恐怖指数」と日米株価の推移
注：「恐怖指数」＝VIX（CBOE SPX Volatility Index）
出所：Bloombergのデータより楽天証券経済研究所作成（2019年1月16日）
