IDC Japanは、「2018年 国内AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果を発表した。VR（Virtual Reality：仮想現実）をビジネス利用しているとの回答は全体の3.3％で、前回（2017年）の2.7％より増加した。
AR/VRのビジネス利用状況・時系列比較
ただし、今後VRを利用する意向であるとした割合は減少しており、VRの現利用者と今後の意向者も含めた割合は2017年とほぼ同様の状況だ。業種別で見ると、情報通信業に続いて製造業でのVRの利用が盛んという結果になり、VR技術の利用目的については、現利用者では技術研究に続いて「動画コンテンツの開発／個人向け販売」が高い。
一方、AR（Augmented Reality：拡張現実）のビジネス利用は現在の利用者（2.1％）、今後の利用意向者（6.3％）ともに前回調査（それぞれ2.3％、6.5％）を下回っている。ARではビジネスでの現在利用者、意向者の両方で「ARコンテンツ開発環境の開発と販売」に分類されるものが多く、実際の業務での活用は「遠隔業務支援／テレワーク」などにとどまっている。
現段階ではAR/VRを自社ビジネス利用していないとした回答者に、AR/VRの自社ビジネス利用での阻害／懸念要因を尋ねたところ、VRではヘッドマウントデディスプレイ（HMD）の価格、ARではAR自体の消費者への普及などを挙げる声がトップだった。
ARへの今後の投資意向(現在利用者ベース)
VRへの今後の投資意向(現在利用者ベース)
IDCでは、AR/VRの一般化には価格の低廉化とそれに伴うより広い層へのリーチが課題であるとし、2018年はOculus Goなどのコストパフォーマンスに優れた製品が多く発売されたが、AR/VRの一般化に向けての価格の障壁は依然として根強いことがうかがえるとした。また、従来VRの懸念材料であった「VR酔い」は下位に後退しており、ソフトウェアやコンテンツ開発上のノウハウの蓄積がVR酔いの抑止に貢献していると推定している。
