IDC Japanは2月19日、国内の携帯電話とスマートフォンの2018年第4四半期（10～12月）と2018年通年（1月～12月）の出荷台数を発表した。
2018年第4四半期、国内市場の携帯電話の合計出荷台数は前年同期比10.2％減の999万2000台となった。減少の要因として、Appleの「iPhone」シリーズの出荷台数が前年同期比18.8％減の504万7000台に落ち込んだことが挙げられる。落ち込みの理由は、「iPhone XS」が2018年第3四半期に発売されたこと、同年第4四半期は高い関心が寄せられていた「iPhone 8」の出荷が一段落した上に、その後継機種である「iPhone XR」が完全には代替できていないことなどが考えられる。
Androidにおいても、「Google Pixel 3」や「Xperia XZ3」（ソニー）、「AQUOS Zero」（シャープ）といった高価格帯の機種が相次いで発売されたものの、483万9000台の出荷で前年同期比0.2％減となった。
2018年第4四半期を会社別で見ると、Appleがシェア50.5％でトップを維持し、2位は116万6000台を出荷したシャープ（シェア11.7％）、3位は86万台出荷のソニー（シェア8.6％）、4位は83万7000台出荷のサムスン（シェア8.4％）、5位は46万8000台出荷の京セラ（シェア4.7％）だ。
スマートフォンにおける2018年第4四半期の出荷台数は、988万6000台（前年同期比10.6％減）。従来型携帯電話の出荷は2017年から連続して減少している。
2018年通年の携帯電話出荷台数は、前年比で0.4％増の3432万6000台であった。上位5社は、Appleが1576万台（シェア45.9％）でトップ、2位が462万7000台（シェア13.5％）のシャープ、3位が325万4000台（シェア9.5％）のソニー、4位が251万台（シェア7.3％）のサムスン、5位が233万4000台（シェア6.8％）の京セラだ。
スマートフォンの2018年通年出荷台数は、前年比0.7％増の3376万7000台。2015年以来、国内スマートフォン市場は好調に成長してきたとみられていたが、2018年はその成長が鈍化したといえる。
IDC Japanの PC, 携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストである菅原啓氏は「一般的に第4四半期はAppleの新製品が大量に出荷される分、出荷がピークとなる時期だが、2018年第4四半期は前年同期比でマイナス成長となった」と述べた。その上、端末代と通信料の分離が進むと想定すると、一括購入価格10万円以上の端末の人気が伸び悩む可能性があるそう。これまで比較的高価格帯の端末の需要が高かった日本のスマートフォン市場だが、今後どのように変化していくのか注目したいとのこと。
