IBMが、人工知能（AI）と高度なアナリティクスを組み合わせたIoTソリューションの新たなポートフォリオについて明らかにしている。製造、石油、ガス、公益事業といった資産集約型の業界にフォーカスしたものだ。
それらのアプリケーションは、「IBM Maximo Asset Performance Management」（APM）ブランドの下に組み込まれる。General Electric（GE）のほか、スタートアップのUptakeやC3によるIoTへの取り組みなどに対して、IBMの競争力を強化する狙いがあるかもしれない。
IBMの「Maximo」は、エンタープライズアセットマネジメント（EAM）ソリューションに関連するブランドだ。Maximoは資産管理の分野を主導するスイートの1つだ。IBMは車両や機器、タービン、エレベーターなどの資産の状況を把握する拡張機能としてAPMを追加できると考えている。
産業用IoT分野には、HoneywellやUnited Technologiesなどの企業も存在する。資産集約型の業界の企業はアナリティクスやIoTを活用し、機器のメンテナンスを改善したり、さまざまな問題にプロアクティブに対処したりしている。
Eclipse Foundationが2018年に公開した開発者調査の結果では、IoTのプラットフォームに関して、「Amazon Web Services（AWS）」や「Microsoft Azure」がシェアを増やしていることが明らかになっていた。
今回のソリューションは既存のEAM機能を補うものとして、以下のようなツールを提供する。
- 「Asset Health Insights」：リアルタイムのセンサデータ、レコード、および外部データを利用し、ほぼリアルタイムで資産の健全性を評価する。
- 「Predictive Maintenance Insights」：故障日や故障の可能性、劣化曲線、異常の検出などの統計的なモデルや機械学習を利用し、資産の健全性を予測する。
- 「Equipment Management Assistant」：人工知能（AI）を使用して、技術者の修理作業を支援する。
IBMは、さまざまな資産集約型の業界向けにAPMスイートをカスタマイズしていくとしており、まずエネルギーと公益事業向けのAPMから開始すると述べている。同社はAPMスイートの顧客の例として、アトランタ都市圏高速交通局（MARTA）を挙げた。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
