さらにChromebookおよびG Suite用管理ツールであるChrome Enterprise(一般的にMDMと呼ばれるデバイス管理ツール)の機能を使うことで、より高度なシンクライアントとしての活用方法もGoogleは提供しています。
このChrome Enterpriseは現在300を超えるポリシーを設定することができ、IT管理者はChromebookなどの端末をクラウド経由ですべて設定できます。
主な設定としては、
Chrome端末(Chromebookなど)の管理
Wi-FiのSSID、ログイン可能なユーザー制限、自動更新の設定、キオスク端末の有効化などユーザーポリシーの管理
Androidアプリの自動配布、外部ストレージの有効無効、SSOの有効化など
があり、企業のIT管理者はニーズにあったポリシーを容易に設定することが可能です。
これらのChrome Enterpriseの機能とChromebookを組み合わせることでセキュリティが担保されてかつシンプルな導入が実現できます。
例としては、日本ヒューレット・パッカードのHCI製品「SimpliVity」にVDIを構築し、VMwareのクライアント仮想化ソフトウェア「VMWare Horizon」を利用し、Chromebookの「VMware Horizon Client for Chrome」を利用することで、使っているPCはChromebookですが、あたかもWindowsのように通常利用している環境に簡単にアクセスすることが可能です。

SimpliVityとChromebook(出典:シネックスジャパン)
Chrome Enterpriseの機能として公開セッションの設定を持っており、Chromebookの電源を入れるとHorizon Client for Chromeなど特定のアプリのみが起動することも可能です。
このようにChromebookにはセキュリティ機能が組み込まれており、Chrome Enterpriseのポリシーを設定することで、管理者は複雑な設定を行うことをせずに数千台の端末を簡単に導入することが可能となり、セキュリティ面などの運用保守において効果が期待できます。
働き方改革推進によって、オフィス以外でもオフィスにいるときと同様に業務を行うことを考えている企業の方々は非常に多くなっており、実現方法に頭を悩ませている方も多いのでないかと思います。
Chromebook+Chrome Enterprise+VDIを利用することで、自宅でも外出先でも同じ環境で仕事を進められ、管理者はクライアントでの情報漏洩やウイルス感染の心配をすることがなく、管理を一元化することが実現可能です。
次回は、実際のビジネスシーンでChromebookを利用するための課題とともに「痒い所に手が届くのか? 届かないのか?」をメインに解説いたします。
(第4回は4月上旬にて掲載予定)

- 浜野 崇
- シネックスジャパン ソリューション営業部門 テクノロジーソリューション本部 ビジネス開発部長
- 2015年に入社。働き方改革や第3のプラットフォームなどIT市場に対して戦略的にビジネス展開を推進するために、様々なお客さまへ最適なテクノロジー&ソリューションの提供と支援を行う。海外の最先端テクノロジーのトレンドや米国での成功事例をいち早く日本市場に紹介し、付加価値を生み出すことのサポートも担当。文教市場においても豊富な経験や導入支援といった活動を通じて、日本のICT教育インフラの加速化を教育機関に対して展開している。