オラクルが4月の定例パッチを公開--297件の脆弱性を修正

　Oracleは、修正済みエクスプロイトのパッチ適用が遅れている企業を標的にしている攻撃者から身を守るために、4月のCritical Patch Update（CPU）をインストールするよう顧客に促している。

　4月のCPUには、「Oracle Database Server」「Oracle Fusion Middleware」「Oracle Enterprise Manager」「Oracle E-Business Suite」「Oracle PeopleSoft Products」「Oracle Siebel CRM」に影響する297件の脆弱性の修正が含まれている。

　Oracleの産業アプリケーションや「Oracle Java SE」「Oracle Virtualization」「Oracle MySQL」「Oracle Sun Systems Products Suite」製品のセキュリティ修正もある。

　今回のアップデートは、1月のCPUよりわずかに規模が大きい。1月のCPUでは、Oracleの大量のポートフォリオ全体で284件の脆弱性に対処した。

　Oracleは顧客に対して、「速やかにCPUを適用する」よう強く勧め、企業がパッチの適用にまで手が回っていないことを期待して、ハッカーが明確に修正済みエクスプロイトを標的にしている証拠があると警告している。

　「Oracleは、すでに修正を公開した脆弱性を突く悪意ある攻撃に関する報告を、定期的に受け続けている」とOracleのセキュリティ勧告には書かれている。

　Oracleによると、今回の最新のアップデートには、JavaSEに影響する5件の重大な脆弱性が含まれており、いずれも「認証を経ずにリモートで悪用できる可能性がある」という。

　JavaSEで最も深刻度の高い脆弱性は、「Java SE: 8u202」に影響する「CVE-2019-2699」だ。「Java Web Start」アプリでサンドボックス化されて稼働しているクライアントや、インターネットを通じてコードを実行するサンドボックス化されたJavaアプレットのような、Javaのデプロイメントに影響する。Oracleによると、この脆弱性は、APIにデータを送るウェブサービスを通じて悪用可能だという。

　Oracle Fusion Middlewareに影響する脆弱性53件の修正もあり、そのうち42件は、ユーザー認証情報なしにリモートで悪用される恐れがある。12件は、深刻度が10点満点中9.8と評価されている。

　E-Business Suiteの修正は35件の脆弱性に対処し、うち33件は、ユーザー認証情報なしにリモートで悪用される恐れがある。一方、「Oracle Communications」アプリケーションの修正は26件の脆弱性に対処し、うち19件は、パスワードなしにリモートで悪用される恐れがある。

　Oracle MySQLは、45件の新しいセキュリティ脆弱性が修正された。うち4件は、認証なしにリモートで悪用される可能性がある。

　今回修正された脆弱性のうち、106件は外部の研究者によってOracleに報告されたものだ。

　Oracleの最高セキュリティ責任者であるMary Ann Davidson氏が述べているように、Oracleのホワイトハッカーチーム（EHT）も、予測不可能なデータをSQLに入力するファジングツール「SQL*Splat」などを使用して、ソフトウェアの脆弱性を探している。