ビッグデータから始まり、機械学習や人工知能ブームに至る現在、データ活用に対する企業の注目度と期待は依然として高い状況にあるが、データ活用でビジネスの成果を十分に得ている日本企業はわずか3％――。ガートナー ジャパンが調査、5月27日に結果を発表した。
同社は日本のユーザー企業にデータ活用の状況を調査。「全社的に活用している」企業は20％、「一部の事業や組織で活用している」のは36％となっている。過半数の企業が多かれ少なかれデータを活用していることが分かる。
図1：データ活用の現状（出典：ガートナー、調査：2018年11月）
図2：活用可能なデータによるビジネスへの成果（出典：ガートナー、調査：2018年11月）
その一方で現時点で活用できるデータからビジネスに十分な成果を得ているかどうかを聞くと「十分に得ている」のは3％。「ある程度得ている」の34％を加えても合計で37％であることから、日本企業は半数以上がデータを活用しているものの、利用可能なデータから何らかのビジネス成果を得ている企業は全体の3分の1に過ぎない現状が浮き彫りになったと評価している。
「全社的に活用している」20％の限定して見ると、ビジネス上の成果を「十分に得ている」という割合は12％になり、回答者全体での割合と比べると4倍となっている。「一部の事業や組織で活用している」36％に限定して見ると、割合は1％になり、それ以外の企業ではゼロ％となっている。
この傾向はビジネス上の成果を「ある程度得ている」という割合でも同様という。ビジネス上の成果を「あまり得ていない」「全く得ていない」という割合は（全社的にか、一部の事業や組織のみでかを問わず）データを活用している企業としていない企業では逆転するため、データ活用の状況とビジネス上の成果には相関関係があると分析している。
