調査では、成果を得ているか得ていないかといった回答が、定量的な指標に基づいているかどうか（感覚的なものではないか）を検証するために、ビジネス成果を判断する定量的な指標の有無も聞いている。その結果、データを活用している企業やビジネス上の成果を得ている企業ほど、定量的な指標を定めていることも明らかになっている。
図3：データ活用の状況×ビジネスへの成果（出典：ガートナー、調査：2018年11月）
同社のアナリストでシニアプリンシパルの一志達也氏は以下のようにコメントしている。
「データ活用からビジネス上の成果は得られているのか――。それを確かめるためにも、現状を把握したり改善を実感したりするにも、指標が必要。定量的な指標を定め、データ活用を全社的に根付かせるのは、決して容易なことではない。データを扱うスキルを備え、一定以上の経験を有する人材が組織全体にいなければ、データを活用する文化は醸成されにくく、十分な成果を得ることもできない。それだけに、人材の確保は重要だが、多くの企業では育成や採用の取り組みが進んでいない。人事部門の協力を仰ぎながら、長期的、短期的に人材を確保する方法を計画し、文化醸成と人材育成の両面から取り組んでいくことが重要」
調査は、全国の従業員数20人以上のユーザー企業からランダムに5200社を抽出して、電話で承諾を得た上で2900社に調査票を郵送、フォローアップコールなどで回答を獲得。回答者は情報システム部門の責任者を想定。回答の全返送数（有効回答企業数）は750社。2018年10～12月に調査した。
