デジタルビジネスを推進する新興企業が支持するサービス
今回の新サービスの発表に際し、New Relic代表取締役社長の小西真一朗氏、副社長の宮本義敬氏、シニアソリューションコンサルタントの日吉淳一郎氏に取材する機会を得た。
取材に応じたNew Relicの小西真一朗 代表取締役社長（右）と宮本義敬 副社長
最も興味深かったのは、これまでの同社のサービスの導入実績に見られる傾向である。これまでは図1に記されているように、サービスがモジュール化されていた。今回のNew Relic Oneはその最新版であり、総称でもあるようだ。小西氏によると、グローバルでのこれまでのサービス導入実績はおよそ1万7000社で、何とそのうち1万5000社が新興企業、すなわちデジタルビジネスを推進するSoE（Systems of Engagement）領域に属する企業だという。
そして、その代表的な顧客企業で筆者が注目したのは、民泊仲介サービスを展開しているAirbnbだ。小西氏によると、「New Relicのサービスは全世界190カ国6万5000都市に同時展開しているAirbnbのサービスがしっかりと稼働し続ける上で不可欠な存在となっている」とのこと。Airbnbでは既存システムもさることながら、毎週3500件のマイクロサービスを生み出し、年間18万もの新機能を展開していることから、要は相当なスピードで進化し続ける全体のシステムを止めることなく稼働させ続けなければならない。その仕組みをNew Relicのパフォーマンス管理サービスが支えているわけである。
小西氏は日本でのNew Relic Oneの提供開始にあたり、「このサービスは、お客さまのデジタルビジネスをインフラからアプリケーション、そしてカスタマーエクスペリアンスまでしっかりと支えるために生まれてきた。日本企業もデジタルトランスフォーメーションへの取り組みが本格化しつつある中で、必ずお役に立てるサービスだと自負している。ぜひ、リアルタイムなオブザーバビリティのクオリティを実感していただきたい」と力を込めた。
全ての企業がデジタルビジネスに移行するとも言われている中で、こうしたサービスが登場してくるのは、ある意味で必然だろう。すごい時代になってきたと実感させられた取材だった。
