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調査

日本企業のDockerコンテナー本番導入率は1割未満--IDC調べ

ZDNet Japan Staff

2019-07-04 06:05

 IDC Japanは7月3日、国内468社におけるDockerコンテナー(以下コンテナー)とKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表した。Dockerコンテナーを本番環境で使用している企業は9.2%、導入構築/テスト/検証段階にある企業は16.7%で、本番環境の使用は2018年の前回調査から1.3ポイントの上昇にとどまった。

 また、コンテナー導入企業が利用するオーケストレーションツールでは、45.5%がKubernetesを使用していた。次に多いのはRed Hatの「OpenShift Container Platform」の19.8%だった。

 コンテナーの導入環境については、オンプレミスが45.5%、IaaSが31.4%、PaaS/CaaS(Container as a Service)が23.1%で、半数以上がクラウドサービス上に導入している。

 コンテナーの導入促進要因については、「インフラの使用効率向上とコスト削減」が34.7%で最も高かった。以下は「開発者の生産性の向上」(30.6%)、「アプリケーションの信頼性/可用性の向上」(28.1%)、「アプリケーション運用の効率向上とコスト削減」(28.1%)、「アプリケーション開発/リリーススピードの向上」(27.3%)が続く。

 同社は、日本企業がコンテナーの導入構築やテスト/検証に時間を要し、本番運用になかなか移れていない状況にあると推測する一方、検討や情報収集段階の企業の割合はやや低下しているといい、「導入意向のある企業とそうでない企業がはっきりしてきており、具体的な導入に向けた検討や調査の段階に移ってきているようだ」と解説している。

Dockerコンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)、Source: IDC Japan, 7/2019
Dockerコンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)、Source: IDC Japan, 7/2019

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