IDC Japanは7月5日、2019年第1四半期(1月~3月)の国内外付型エンタープライズストレージシステムについて支出実績を発表した。同四半期の支出額は前年同期比8.2%増の562億8800万円となった。
セグメント別の内訳を見ると、メインフレーム向けが前年同期比6.1%減の53億4400万円、オープンシステム向けが同9.9%増の509億4400万円となった。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷しているという。オープンシステム向けは、ハイエンドとミッドレンジが2桁のプラス成長となった。その上で、国内のサービス事業者による需要が市場をけん引していると分析する。
搭載メディアについては、HDDからフラッシュへの移行が進んでいる模様だ。同四半期の支出額のうち、オールフラッシュアレイ(AFA)は前年同期比75.2%増の142億7400万円、ハイブリッドフラッシュアレイ(HFA)は同16.7%増の236億4100万円となった一方で、オールHDDアレイは同22.3%減の183億7300万円。支出額に占めるAFAの比率は、前年同期の15.7%から25.4%に上昇した。
同四半期にAFAの比率が大幅に上昇した背景には、中央官庁をはじめ、一般企業のシステム更改においても、AFAが用いられるようになってきたことがあるという。
2019年第1四半期における同市場のベンダー売上額は533億9800万円で、ベンダー別売上額はトップの富士通(シェア18.1%)に続き、日立製作所(16.9%)、デルテクノロジーズ(15.4%)、ネットアップ(10.7%)、NEC(8.9%)になる。「国産大手3社の合算値シェアが50%を下回ったのは、この10年来で初めて」(IDC)という。

国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額推移(出典:IDC Japan)