NETSCOUTは、2019年上半期のサイバー脅威を調査・分析した「脅威インテリジェンスレポート」を発表した。これによると、サイバー犯罪が急激に成熟し、国家レベルのAPT（Advanced Persistent Threat：高度で継続的な脅威）グループが世界のさまざまな場所で拡散していることが明らかになった。
同レポートでは、地政学的な敵対者が、マルウェアやDDoS（分散型サービス妨害）攻撃からソーシャルエンジニアリングおよび虚報まで、サイバー戦術を使って互いを標的にするケースが増えているとし、攻撃者はスマートホームのセンサーからスマートフォン、ルーター、Appleのソフトウェアに至るまであらゆるものを利用し、新たな攻撃ベクターを見つけて武器化していると指摘している。
また、2019年上半期のDDoS攻撃の頻度は、前年同期比39％増で、100〜400Gbpsの攻撃数は776％という驚異的な割合で増加している。さらに概念実証のマルウェアはファイアウォールの背後のIoTデバイスを標的にしているとしている。NETSCOUTでは、IoTデバイスは、インターネットに直接つながったものよりも、ファイアウォールの背後の方が20倍も多く存在するので、この新たな傾向はかなり大きな被害の可能性を示唆しているとした。
