都市での住宅不足と高い生活費に悩むプロフェッショナルの間で、キャリアとプロフェッショナルとしての暮らしに悪影響が生じないなら都市を離れたいと考えている人々の割合が高まってきています。
Citrixの最近の調査（PDF）では、都市に住むナレッジワーカーの70％は、同一水準の働き方を維持できることを前提として郊外に移住したいと回答しました。人材獲得のための競争が世界的に過熱している中で、企業には都市での暮らしに幻滅した人々の声に耳を傾けることが不可欠となっています。
“従業員体験（エクスペリエンス）”を高め、どこからでも最高の成果を挙げられるよう、また縮小し続けている人材プールを拡大するためにも、リモート勤務やフレックス勤務の実現が求められています。
人材不足は現実に起こっている問題
McKinsey ＆ Companyの推定によれば、欧州と北米の企業において不足する大卒社員の数は、2020年のみにおいても1600万人から1800万人に達します。またStripe and Harris Pollの最近のレポート（PDF）では、経営幹部の61％が開発関連の人材不足が成長への最大の障壁であると回答しています。
Citriの調査でも人材不足が現実の問題であることが示され、31％は自社にとって人材獲得が大きな問題となっており、18％は今後5年のうちにそれが課題になると回答しました。
大都市での暮らしは魅力を失った
調査の対象となった米国の5000人のナレッジワーカーのうち、70％は都市在住を選んだ理由としてキャリアとプロフェッショナルとしての成長の可能性を挙げています。また69％は高度なスキルを要求する職が多いと予想し、66％はより高い給与を求めたと回答しています。
しかしこのような機会には歓迎できないコストも伴います。この調査では米国のワーカーの58％が都市での生活費上昇が「深刻な影響」を与え始めていると考え、また78％は不動産購入は不可能だと回答しています。この結果として都市はその魅力を失い、多くの人々が都市を離れることを望んでいます。
都市のオフィス「ハブ」はもはや存続不可能
都市での生活費上昇と、人々が仕事する場所や環境について自らの意見を持つようになってきていることに伴い、人材の地理的な分散が進んでいます。必要な人材とスキルをあらゆる場所から獲得するためには、企業は従来のオフィスについて考え直し、従業員が住処として選んだどのような場所からも働けるよう、柔軟な業務ポリシーを構築しなければなりません。
