続いて、PwCコンサルティング シニアマネージャーの久保田一輝氏が登壇。「今後、パーソナル化が進むのは当たり前だと感じるかもしれないが、パーソナル化したら消費はどう変わるのか、それを受けてどうビジネスをするのかといったことを考える必要がある。そのため、エンターテイメント・メディア企業が根幹から変わる時代だといえる」と語った。
PwCコンサルティング シニアマネージャーの久保田氏
消費行動の多様化が進み、行動履歴が精密なデータとして収集できるようになったことで、従来見えなかった「個人」が浮かび上がってきた。それにより、コンテンツビジネスのあり方も変わることが求められているという。その具体例として久保田氏は、実在の消費者2人を紹介した。
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またPwCは、米国で配信やテレビといった動画の消費習慣を調査。その際、従来の性・年代別ではなく、コンテンツに対するモチベーションなどで分類したという。先に紹介した2人の消費者のように、性別や年代と動画の消費習慣には全く関係がないからだ。その結果、5種類の消費者の特徴が浮かび上がってきたとしている。
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久保田氏は「これまで、ドラマだったらテレビで見る、音楽だったらCDを買って聞く、とメディアは分断されていた。だが近年コンテンツをさまざまな方法で消費する『メディアフリー』が進んでいるため、企業は人々がどのように消費しているのかを把握することが重要だ。また個人単位のデータを用いて、消費者を属性ではなく行動で分類するべきである。具体的な分類の仕方は、メインの事業や何を求めているかによって変わってくるので、各社の戦略に基づいて行う必要がある」と述べた。
最後に同氏は、日本企業が今後取り組むべき施策について話した。「最初にマネタイズについて考えると混乱してしまうので、消費の実態を把握する必要がある。その上で、どのセグメントからマネタイズするかを考え、以下の施策に取り組むべきだろう」と語った。
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