ソーシャルコラボレーションソフトウェアの市場は2023年までに2倍に--Gartner

Larry Dignan (ZDNET.com) 翻訳校正: 石橋啓一郎

2019-10-11 07:30

 Gartnerによれば、職場におけるソーシャルソフトウェアとコラボレーションソフトウェアの市場は、2023年までに倍近くまで拡大する。企業はこれらの断片化された市場のアプリケーションに対する支出を増やし続けているようだ。

 Gartnerは、職場向けコラボレーションアプリケーションのグローバル市場は、2018年には27億ドル(約2900億円)だったが、2023年には48億ドル(約5100億円)まで成長すると予想している。この成長は、コラボレーションアプリが中国などの新興市場に拡大しつつあることに後押しされているようだ。エンゲージメントを維持しようとする知識労働者が増加していることも一因とみられる。米国、欧州、アジア太平洋(APAC)地域の7261人を調査対象としたGartnerのレポート「Digital Worker Survey」では、回答者の58%がリアルタイムメッセージングツールを、45%がソーシャルメディアを日常的に利用していることが明らかになっている。

 また、これらの市場には明確な勝者は現れず、当面は断片化したままだという。コラボレーションソフトウェア市場は、従業員のコミュニケーションやミーティングのソリューションなどのサブマーケットに分断された状態が続いているとGartnerは説明している。また、多くのエンタープライズベンダーは、今後製品にソーシャルアナリティクスやバーチャルパーソナルアシスタントなどの機能を組み込むだろうと予想している。

 社内コミュニケーションソフトウェアの「G2 Grid」を見れば、この市場がどれだけ分断されているかを見て取れる。

G2 Grid

 実際、Gartnerは、今後企業はさまざまなコラボレーションアプリケーションやベンダーで構成されるポートフォリオを管理しなければならないだろうと述べている。これによって、情報サイロの防止や、Slack、Microsoft、Googleなどのベンダーの統合といった課題が発生する可能性もある。ソーシャルアプリケーションやコラボレーションの市場に参入するベンダーが増加しているのは、企業が生産性とスマートオフィスの夢を追いかけ続けているためだ。

 同社の予想が正しければ、企業はコラボレーションソフトウェアの無秩序な多様化に向かう可能性が強い。すでに複数のテレビ会議ツール(Zoom、Cisco、WebEx、Microsoft、BlueJeansなど)を使用しており、メッセージングツールについても「Slack」「Google Hangout」「Microsoft Teams」などを併用している組織もある。従業員は、これらのシステムを日常的に組み合わせ、マッチングさせていかなければならなくなるかもしれない。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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