サイネージの最適化へ--博報堂ら、店頭のデジタルマーケティングを支援

大場みのり (編集部)

2019-12-26 18:25

 博報堂、博報堂プロダクツ、ピーディーシーは12月26日、デジタルサイネージのマーケティング活用支援サービス「売場サイネージソリューション」の提供を開始した。GMS(総合スーパー)やスーパーマーケット、ドラッグストアなど店頭での販売促進を支援し、スタッフの負荷軽減を目指す。

 近年、売場でデジタルサイネージの導入は一般化しつつある。だが、「サイネージに掲出されている映像コンテンツと売場商品が合っていない」「長期間同じコンテンツが掲出されている」「掲出コンテンツの売上効果が計測できない」など、効果的に運用できていないケースがみられるという。

 こういった課題に対して売場サイネージソリューションは、ハードウェアやシステムの導入コンサルティングから戦略設計、実施・運用、検証まで対応することで、デジタルサイネージのマーケティング活用を支援する。

 博報堂は、購買導線上のタッチポイントを最適化するマーケティング「Path to Purchaseマーケティング」を企画立案。博報堂プロダクツは、店頭における販売促進の知見を基に売場サイネージに取り組み、モーショングラフィックス制作の専門部隊によるコンテンツ制作や、販売結果に基づく効果測定などを行う。加えて、ピーディーシーによるハードやシステム面でのデジタルサイネージの導入・運用力を掛け合わせることで、買物客にとって価値のある情報を伝え、店頭での買物行動を促していくという。

 3社は今後、GMSやスーパーマーケット、ドラッグストアへの導入に加え、コンビニエンスストアやホームセンターなどへの展開も目指している。

(出典:博報堂、博報堂プロダクツ、ピーディーシー)
(出典:博報堂、博報堂プロダクツ、ピーディーシー)

ZDNET Japan 記事を毎朝メールでまとめ読み(登録無料)

ホワイトペーパー

新着

ランキング

  1. セキュリティ

    「デジタル・フォレンジック」から始まるセキュリティ災禍論--活用したいIT業界の防災マニュアル

  2. 運用管理

    「無線LANがつながらない」という問い合わせにAIで対応、トラブル解決の切り札とは

  3. 運用管理

    Oracle DatabaseのAzure移行時におけるポイント、移行前に確認しておきたい障害対策

  4. 運用管理

    Google Chrome ブラウザ がセキュリティを強化、ゼロトラスト移行で高まるブラウザの重要性

  5. ビジネスアプリケーション

    技術進化でさらに発展するデータサイエンス/アナリティクス、最新の6大トレンドを解説

ZDNET Japan クイックポール

自社にとって最大のセキュリティ脅威は何ですか

NEWSLETTERS

エンタープライズ・コンピューティングの最前線を配信

ZDNET Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。
ITビジネス全般については、CNET Japanをご覧ください。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]