富士通総研が1月16日に発表した調査結果によると75.5％がデジタルマーケティングは「ビジネスに貢献」していることが明らかになった。41.1％が「従来の営業活動ではアプローチできなかった新規顧客を獲得した」など新しい手法で分かりやすい効果を得ているとした。
担当しているデジタルマーケティングのビジネス貢献状況を聞くと、「ビジネスに貢献している」は75.5％に達し、「どちらともいえない」は16.4％、「貢献していない」は5.9％となっている。
図1：デジタルマーケティングの代表的な手法やツールの利用率（出典：富士通総研）
デジタルマーケティングに取り組むことで副次的な効果も出ているという。たとえば、「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」が51.2％、「データを元に営業やマーケティグ活動をするようになった」が39.8％となっており、デジタルマーケティングに取り組むこと自体が社内の意識や行動の変革にも貢献していると分析している。
ビジネスへの貢献度合いは会社によって異なるという。そこで、「ビジネスに貢献している」を貢献度合いで3段階に分け、「貢献していない」とあわせて4段階のデジタルマーケティング成熟度を定義した。
調査結果は、第1段階「トライアル」が24.5％、第2段階「部分最適」が49.9％、第3段階「全体最適」が15.7％、そして第4段階「リーダー」が9.9％。ビジネスに貢献していると答えた半数以上は、一部の商品やサービスを対象としたトライアルで成果を出し、これから全社展開を進める状況にあると指摘する。
この分布は対象顧客によって異なるという。「トライアル」は、消費者向けの“BtoC”が17.4％に対して企業向けの“BtoB”は29.7％で、BtoBはトライアル段階が多くなっている。
