IDC Japanは3月3日、国内ユーザー企業（従業員数500人以上）のAI（人工知能）活用の取り組みに関する成熟度を発表した。2019年11月に実施した調査結果をまとめたものになる。
IDCでは、AIの成熟度について、「ステージ1：個人依存（Ad Hoc）」「ステージ2：限定的導入（Opportunistic）」「ステージ3：標準基盤化（Repeatable）」「ステージ4：定量的管理（Managed）」「ステージ5：継続的革新（Optimized）」の5つのステージで評価している。
今回の調査では、ステージ1が7.5％、ステージ2が37.9％、ステージ3が47.0％、ステージ4が7.4％、ステージ5が0.2％という結果だった。国内ユーザー企業の多くがステージ3かそれ以前のステージ2にとどまっており、ステージ4以上の“先駆的”と呼ばれるAI導入企業はわずかであることが分かった。
国内企業におけるAI活用成熟度のステージ分布（出典：IDC Japan）
また、事業計画とAIの導入戦略を一体化し、ビジネス価値を獲得し始めているリーダー企業と、そうでないフォロワー企業の差が明確に表れており、リーダー企業はフォロワー企業と比較して成熟度ステージが高くなっているという。
IDCでは、AIについて、自然言語処理と言語解析を使用して質問に応答し、機械学習をベースとしたリコメンデーションとディレクションを提供することで、人間の意思決定を補助／拡張する技術と定義。AIの成長は各分野でみられ、国内ユーザー企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みを促進するきっかけとなっている。AIによるインサイト（洞察）は、DXの目的である内部エコシステムの変革と、顧客エクスペリエンスの変革による新しい価値の創出に必要不可欠であり、DXの重要なコアテクノロジーの1つになるという。
IDCによると、国内ユーザー企業がAIを用いて事業を優位に推進するためには、AI活用をビジョン、人材、プロセス、テクノロジー、データレディネス（対応力）の5つの特性に分類し、その成熟度を各特性でどのような段階を経て高めていくかについて十分な認識を持つ必要がある。
