東京証券取引所は、日立製作所の「Pentaho」とClouderaの「Cloudera Enterprise Data Hub」をデータ活用基盤に採用した。日本取引所グループのデータ管理を標準化し、帳票作成や取引手数料計算といったバックオフィス業務の効率化や情報ビジネス拡大の礎となるものとしている。東証システムサービスが構築した。
東京証券取引所は、取引データなどのさまざまなデータから帳票を作成するシステムや、個々の取引・決済ごとに発生する手数料を計算するシステムを新基盤に集約した。今後、日本取引所グループの共通基盤として、取引データをさまざまな角度で分析・レポート化するシステムなどへ順次拡張していく予定だ。
東京証券取引所では、1日当たり数千万件以上、多い日には1億件以上の取引を処理しており、今後さらなる取引量の増大に向けて、データ処理の高速化やデータの活用が可能な環境整備などの課題があった。また、将来的なクラウドサービス活用の可能性や導入範囲の拡張を考慮し、特定のベンダーに依存しないオープンな技術を求めていた。
PentahoとCloudera Enterprise Data Hubの組み合わせにより、効率的なデータ統合や、容易な可視化を実現したほか、処理時間を以前よりも大幅に短縮するなど、処理性能の大幅な向上を実現する。
新データ活用基盤の概要
Pentahoは、Hadoop/Impala環境との親和性が高く、統合したデータの可視化や多次元分析など、データの収集のみならず分析・活用まで一貫した環境を提供することが可能。また、Clouderaの安全で管理されたデータプラットフォームは、サイロを排除し、データ駆動型の洞察の発見を高速化する多機能分析を可能にする。また、同データプラットフォームは、オープンソースの革新性を反映し、パブリッククラウド、マルチクラウドおよびオンプレミスでの展開をサポートするハイブリッド機能を備えている。
