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教育現場向け「Google Classroom」は企業でどこまで使える?

ZDNet Japan Staff

2020-03-22 08:00

 Googleは2018年11月下旬、G Suiteの全てのユーザーに「Google Classroom」の提供を開始した。これまで、Classroomは「Education」「Enterprise for Education」「Nonprofit」エディションを使用する組織に対して、コアサービスとして提供されていた。

 今回、G Suiteの「Basic」「Business」「Enterprise」エディションを使用するユーザーもGoogle Classroomを追加サービスとして利用できるようになった。コアサービスと追加サービスの条件は異なる。コアサービスはG Suite契約の対象になるが、追加サービスには異なる条件が適用される。

 学習および専門的能力開発分野の人々は、Google Classroomを便利だと思うかもしれない。このシステムは、情報やさまざまな活動を通して人々を指導する、構造化された方法を作り出すからだ。

 Google Classroomでは、教える側はコンテンツの共有、プロジェクトの割り当てと採点ができるほか、授業の参加者とコミュニケーションをとることもできる。例えば、教師は質問(記述式問題や選択式問題など)を作成して、回答の点数を決定し、期限を設定することが可能だ。生徒が課題を提出した後、教師は回答を採点して返すことができる。

 多くのG Suiteアプリと同様、教師と生徒はウェブブラウザ、または「Android」や「iOS」アプリでClassroomにアクセスできる。構造化された公開トレーニングを提供している組織の人たちも、Google Classroomへのアクセスに価値を見いだすかもしれない。

 管理者はG Suiteの設定を調整して、クラスを教えられる人やクラスにアクセスできる人を管理することができる。設定を最も厳しくすると、承認された教師のみが組織内の人のためにクラスを作成できるGoogle Classroom設定になる。設定を最も開放的なものにすると、組織内の誰でもクラスを作成可能で、組織外の人もそのクラスに参加できるようになる。

 Basic、Business、またはEnterpriseエディションを使用する組織のG Suite管理者は、以下の4つの設定を見直すといい。

(本記事は、TechRepublic Japanで2018年12月12日に掲載した記事からの転載です。続きはTechRepublic Japanでお読みいただけます)

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