IDC Japanは5月12日、仮想化技術のコンテナーおよびKubernetesの日本企業での導入状況に関する最新の調査結果を発表した。
それによると、コンテナーを本番環境で使用している企業は14.2％で前回調査から5ポイント増加した。導入構築／テスト／検証段階とする企業は18.6％、導入計画／検討にある企業は19.0％で、今後本番環境で使用する企業がさらに拡大することが見込まれるという。
また、コンテナーオーケストレーションツールのKubernetesの使用状況（複数回答）では、54.7％がコミュニティー版を利用しており、ディストリビューションではレッドハットの「Red Hat OpenShift」が24.0％だった。
コンテナーの導入促進の要因では、「開発者の生産性の向上」が25.3％で最も高い回答率になり、以下は「アプリケーション運用の効率化」（24.7％）、「アプリケーションのポータビリティーの向上」（23.3％）が続く。
同社ソフトウェア＆セキュリティ グループマネージャーの入谷光浩氏は、「コンテナー導入はキャズム超えが目前。2020年内にはキャズムを超えることは確実であり、国内市場は本格的なコンテナーの普及期に突入していく」と述べている。
調査は、2月に国内企業・組織にアンケートし、458社が回答した。
コンテナーの導入状況に関するユーザー調査結果（調査年別）、出典：IDC Japan
