IDC Japanは「ワークカルチャー」「ワークスペース」「ワークフォース」で構成される分野の改革（同社では“働き方の未来”と呼んでいる）を推進するためのITの導入状況や改革の決定者と予算、改革における促進要因と阻害要因を日米欧で調査。6月4日に3つの地域の比較分析結果を発表した。
“働き方の未来”について同社は、デジタルトランスフォーメーション（DX）の継続的な成功に必要となる、働き方のトランスフォーメーションと説明。「ワークモデルを根本的に変えるコンセプトであり、人間とマシンの協働を促進し、従業員スキルと従業員エクスペリエンスを向上させ、時間や物理的な場所といった制約から解放された労働環境を実現するためのフレームワーク」と解説する。ワークカルチャー、ワークスペース、ワークフォースの領域で構成されている。
“働き方の未来”を構成するワークカルチャー、ワークスペース、ワークフォースの関係（出典：IDC Japan）
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調査結果から、“働き方の未来”を実現するために独立した予算を持っている企業の割合は日本が最も低く約4割に対し、米国と欧州がともに8割弱と大きな開きがあると指摘している。
これを裏付けるように、日本は“働き方の未来”を実現するために改革すべき3領域のうち特にワークカルチャー、ワークフォースにおける遅れが目立つという。一方で、事務作業で利用する多くのITツールが属するワークスペース関連のシステムについては、日本は他の2地域と同等であることが分かったとしている。
社内の活動に独立した予算が付けられているか否かは、経営層のその活動に対する積極性や真剣度の表れと解釈できると分析している。
