セキュリティベンダーRapid7の日本法人ラピッドセブン・ジャパン（千代田区）は6月8日、セキュリティインシデントの検知から対応までを代行するManaged Detection and Response（MDR）サービス「Rapid7 MDR」の国内提供開始を発表した。
セキュリティ監視センター（SOC）、セキュリティ対策チーム（Computer Security Incident Response Team：CSIRT）をアウトソーシングし、ユーザー環境内のセキュリティインシデントの検知、通知、初動対応までを代行できるという。
Rapid7は、エンドポイント、クラウドを問わずにユーザー行動を監視、分析するMDRサービスを2018年からアメリカやヨーロッパで提供。
ログを収集、ユーザーの行動分析（User Behavior Analytics：UBA）、攻撃者行動分析（Attacker Behavior Analytics：ABA）、ネットワーク通信分析（Network Traffic Analysis：NTA）が可能なSaaS型セキュリティ情報イベント管理（Security Information and Event Management：SIEM）「InsightIDR」を基盤に、エンドポイント機器を監視する挙動分析（Endpoint Detection and Response：EDR）ソフト「Insight Agent」、ネットワークを監視する「Insight Sensor」などをユーザーのオンプレミス環境に導入。収集したログを活用し、SOCアナリストが24時間365日体制で分析するという。
システム構成イメージ（出典：ラピッドセブン）
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