「つい密集」に対して効果的な物理的アラート
世界で新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、日本ではウィズコロナを踏まえて経済活動が再開しつつある。感染予防対策としてテレワークなどの積極活用が進む一方、オフィスにおいては徐々に出社人数が増加し、感染予防を踏まえたニューノーマル時代に即したオフィス運営への対応が急務となっている。
そこでキヤノンMJは、執務エリアや会議室、応接室、さらにはショールームなどオフィスの混雑状況をリアルタイムで把握でき、そこで働く人や来訪者の健康を守り、安心、安全なオフィス運営を支援する今回のソリューションを提供し、新型コロナウイルス感染拡大防止と、オフィスの生産性を両立する新時代のオフィス環境構築に貢献したい考えだ。
すでにキヤノンMJ社内において今回のソリューションを活用し、執務エリアや会議室、応接室の定員を通常時の50％で運営する目標を掲げて実践しているという。
筆者が今回このソリューションを取り上げたのは、まさしく新型コロナウイルス感染予防を踏まえたニューノーマル時代に即したオフィス運営の支援として効果的な取り組みと考えたからだ。しかもこのソリューションには、ネットワークカメラとともにキヤノンならではの映像認識技術が適用されている。
本来ならば、こうした仕組みを適用しなくても会議室やオフィスにおいて密集を避ける手立てを会社として講じるべきだが、今後はつい密集した状態で会議を行ってしまうといった可能性が高いのではないか。そうした「つい」というのを防ぐためにも、物理的にアラートを出すのは非常に効果的だと考える。
キヤノンMJにとっては、ネットワークカメラを活用した新規需要に向けたビジネスチャンスともなりそうだ。
