テレワーク導入度別では、週5回以上実施（n＝137）する企業に所属する方々は紙資料の確認は23.4％、ネットワークの問題は16.8％と総じて低く、上原氏は「インフラストラクチャーが整っているため、課題感が薄い」と指摘した。
Dropbox Japanは2019年10月にも同様の調査を行っているが、テレビ会議やウェブ会議などを含めたオンライン会議に対する期待感を尋ねたところ（n＝1000）、「会議終了時に議事録が作成できている（76.6％、前回は67.8％）」「会議終了後にTo-Doリストやスケジュールを生成してほしい（74.8％、前回は71.9％）」「誰のコメントや提案か後から分かるようにしたい（74.8％、前回は68.1％）」といった意見が上位に並び、いずれも増加傾向が見られた。
コロナ禍前後でのオンライン会議導入率の変化（出典：Dropbox Japan）
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テレワークが業務の時間短縮につながっているとの設問には、3時間以上が18.1％、2～3時間未満は20.6％、1～2時間未満は17.9％。だが、週5回以上実施している場合に限定すると、その数値は35.8％、29.9％、19％と大きく拡大する。
企業選択時にテレワークの有無が採用に影響をおよぼすかとの設問には、全体で見ると「影響をおよぼすと思う（15.1％）」「やや影響をおよぼすと思う（32％）」だが、20代に限定すると結果は23.1％、37.6％と大きく上回る。
上原氏は「20代に限定すると約6割が影響すると回答した。20～30代は積極的にキャリアを築く上で転職を選ぶため、優秀な若い人材を求める企業はテレワーク環境を充実させなければならない」と環境整備の重要性を強調する。
新型コロナウイルス収束後もテレワークの整備強化を企業に望むとの設問（n＝402）には、「以前からテレワークを導入し、今後も改善の余地がある（29.1％）」「（コロナ禍で）テレワーク制度を導入したが、改善の余地がある（51.5％）」と約8割がテレワーク体制整備を望んだ。
