IDC Japanは7月13日、デジタルトランスフォーメーション（DX）を支える“デジタル人材”に関する調査を発表した。人工知能（AI）やビッグデータ、クラウドといった技術的な“ハードスキル”と、関係部門や社外とのコミュニケーション、業務変革やビジネス創造を企画する“ソフトスキル”に分類。DX実践企業、実験企業、実施検討企業にアンケートを実施している。
ソフトとハードいずれのスキルが重要かという設問では、ソフトスキルが46％で、24.3％のハードスキルを上回ったという。
スキル取得方法は社内外研修が共通して高かった一方で、ハードスキルでは高かった「DXのパートナーとなるITサプライヤーの協力」は、ソフトスキルでは比較的少ないという。デジタル人材育成におけるITサプライヤーの役割は、企業が必要とするスキルで異なるとしている。
調査結果を「DXの長期的なロードマップがあるか」「ロードマップは経営計画と一体化しているか」という観点から4つの回答者グループに分類、再集計すると、見え方が変わるという。
4つのグループでDXを最も全社戦略の観点から実施する「経営戦略、計画と一体化したロードマップがある」グループでは、「ハードスキルの方がより重要」が32.4％、「ソフトスキルの方がより重要」が29.4％と、全体の傾向とは異なると指摘。
また、全社戦略的にDXを進める企業は、“ソフトスキルを軽視するわけではなく技術とビジネスでバランスのよいスキル強化を目指している”、“ハードスキルで重要視するスキルは他と比べて内製化につながる領域が多い”と捕捉。技術的なスキルを社内に蓄積、内製化したデジタルアプリケーションの提供で差別化を図っているという意図を説明している。
あわせて、人材育成方法ではITサプライヤーを含む外部リソースの積極的な活用、DX組織のリーダー層から担当層までの外部人材登用などの傾向がみられるという。組織内の業務変革、新規ビジネス創出をリードするデジタル人材は、“外部からの新しい見方の取り入れ、新たな技術の修得といった様々な育成施策が必要”とし、企業は個人の自助努力に任せず、DX同様、組織的、戦略的に進めていく必要があると主張している。
デジタル人材における「ハードスキル」と「ソフトスキル」の重要性比較（出典：IDC Japan）
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IDC Japanでリサーチバイスプレジデントを務める寄藤幸治氏は「ITバイヤーは、DXの計画、経営計画とともに中期的なデジタル人材育成ロードマップを策定すべき。技術的なハードスキルの社内蓄積の必要性を再認識し、それらを活用した差別化を行うべき」とコメントしている。
