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在宅勤務の日常化で学んだビデオ会議のあり方--より良い組織作りに生かす4のポイント - (page 3)

Mark Samuels (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 石橋啓一郎

2020-07-31 06:30

3.すべてをビデオ会議で行う必要はないことを認識する

 重要なのは、人々がこの新しい対人距離を取った働き方に慣れてきているということだ。ほぼ絶え間ないビデオチャットへの依存度は下がり始めており、人々はただ日常業務の問題を考えるだけではなく、将来に向けて計画を立て始めている。

 「自分の日記を振り返ったとすれば、今でこそ通話や会議に使う時間は通常の業務時間の60%くらいになっているが、以前は会議ばかりだった」とBurton氏は言う。「私たちは、この状況を切り抜ける中で、これから何が必要かを考えるようになっている」

 Burton氏によれば、それらの計画には、事業部門が進めるeコマース業務の構築を支援したり、デジタルチラシなどの顧客に対する新しい販売方法をサポートしたりすることが含まれている。事業部門がどんな方向に進むとしても、確実なことが1つある。仕事のあり方が、ロックダウンの前と同じ状態に戻ることはない。

 「私個人は、通勤に費やす時間を大きく減らすだろう。それは今後も変わらない。私はずっと、電車で1時間半かけて通勤していたが、その頃も『Teams』の通話やビデオ会議に1日の大半を費やしていた」と同氏は言う。

 「通勤がなくなったことでスタッフに時間の余裕ができたし、スタッフ全員が明確に設定された優先順位に従って力を合わせることの効果を経験した。それは、全員がつながりを感じながら、達成すべきことに一緒に取り組んだからこそできたことだ」

4. ビデオ会議が有効な場面と、オフィスの役割を理解する

 在宅でも仕事ができることが証明されたため、もはやオフィスは必要ないと言う人もいる。しかしBurton氏はそれには賛同せず、効果的に仕事を進めるためには、オフィスも重要な役割を果たすだろうと述べている。ただしその一方で、ビデオ会議によって、Burton氏や同氏のチームが、より深いつながりを持ったIT部門の運営方法を確立できたことも確かだ。同氏は、そのやり方を今後も続ける予定だという。

 「人が集まれる場所が必要な仕事もあるはずだ。対面でコミュニケーションが取れた方が楽な仕事は確かにあり、特に製品やサービスのデザインを行うときなどはその方がいい。オフィスでやった方がいい活動はある。しかし、必ずしもそれが標準である必要はない」と同氏は述べている。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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