凸版印刷は、多様な学習体験を統合した小中学校向けのIT学習サービス「navima」を、2021年4月から提供を開始する。関連受注も含めて2024年度に約80億円の売上を目指す。
同サービスは、現在同社が提供中のIT学習サービス「やるKey」のアダプティブドリルを基に、機能や対応教科を大幅に拡張した新しいIT学習サービスで、算数／数学・国語（読解・漢字）・理科・社会に加え、英語の追加も予定し、主要5教科に対応する。
navimaの利用イメージ（出典：凸版印刷）
やるKeyは、凸版印刷が2015年から提供している小学生向け学習応援システム。子どもがタブレット端末を活用して学校の単元に沿った学習を行いながら、先生が子どもの学習状況データをすぐに把握できることで、効果的な学力の向上につなげる。学校の授業で活用できるよう設計しており、全国の小学校100校以上で採用・活用されている。なおやるKeyは、navimaの提供開始に伴い、2021年3月で新規提供を終了する。
凸版印刷では、やるKeyにおける問題のレコメンデーション機能は水準が高いとした一方で、学力の高い子どもと比較して学習に苦手意識のある子どもの成果が十分ではないという課題があったという。
navimaのサービスイメージ（出典：凸版印刷）
そこでnavimaでは、従来のレコメンド機能（間違え方に応じて最適な問題を推奨する機能）に加え、分からない問題を解説する動画やチャットボットなどの「お助け機能」を追加した。これにより子どもは、出題される問題を解き続けていくという受動的な体験だけでなく、自分で選び、自分のペースで学習する体験ができるようになる。お助け機能は授業の個別最適化を実践したい先生にとって、また学びに苦手意識を持っている子どもにとって有効であることが、2019年度「経済産業省『未来の教室』実証事業」の中で明らかになっているという。
また「理科・社会」では、子どもたちがデジタルのカードに自由記述してクラス全体で共有できる機能と、その内容を先生が簡易に採点して観点別に集計できる機能を、教科書に準拠した「探求学習」のコンテンツや指導案とともに提供する。「国語」に関しては、読解力の醸成を目的とした新しいドリルサービスや、漢字学習と同時に語彙も習得できるドリルサービスを提供する。
さらに、やるKeyで高く評価されていた「ヒートマップ機能」（クラスの習熟度が一覧で把握できる機能）に加え、授業中の子どもがどこでつまずいていているのかリアルタイムで把握できる機能を搭載した。
