国際基督教大学（ICU）は、クラウド型バックアップサービス「Arcserve UDP Cloud Hybrid」を活用し、BCP（事業継続計画）対策の強化を図っている。同サービスを利用することで、既に取得しているオンプレミスのバックアップデータをクラウドに複製できるようになる。
同大学は、Arcserve UDP Cloud Hybridの西日本リージョンを利用した遠隔地バックアップを2020年4月に開始。現在は仮想化基盤上にあるデータ容量の6割に相当する重要データがBCP対策としてクラウド上で保護されている。運用は自動化されているため、同校ITセンターのスタッフに新たな負荷は掛かっていないという。
ICUのITセンターでは、2011年の東日本大震災をきっかけに、学内に点在していた物理サーバーを「VMware vSphere」による仮想化環境へ移行した。そしてクラウドによる遠隔地バックアップを検討したが、オンプレミスとは異なる運用方法やスキルに加え、ストレージ費用やデータ転送費用の従量課金など、クラウドの利用には幾つかの不安を抱えていた。
同大学では、2017年にバックアップ専用機「Arcserve UDP Appliance」を導入し、日々の運用に慣れ親しんでいたこともあり、Arcserve UDP Cloud Hybridを採用を決定。Arcserve UDP Applianceで取得したバックアップデータの複製先に利用することとした。管理コンソール画面でデータ転送先にArcserve UDP Cloud Hybridを追加設定するだけで、自動的に重複排除されたデータを転送でき、新しいスキルを習得する必要もなかったという。ストレージサイズによる容量課金のみというライセンス体系やコストパフォーマンスの高さも採用の決め手となった。
また同大学では、新型コロナウイルス感染症の影響により、2020年4月から全て授業をオンラインによる遠隔授業に切り換えた。それに伴うアクセスの急増により、学習支援システムの拡張が迫られた。この際には、Arcserve UDPの標準機能である仮想スタンバイを活用してシステム移行を実行するなど、既に導入済みのArcserve UDP Applianceについても利用範囲が広がっているという。
