米Splunkは9月11日、調査レポート「Data Age - データの時代に備える」を発表した。同社日本法人の代表／エリアヴァイスプレジデントである福島徹氏がオンライン説明会でその内容を解説した。
Splunk日本法人 代表／エリアヴァイスプレジデントの福島徹氏
同調査は、米国、フランス、中国、オーストラリア、英国、ドイツ、日本、オランダの8カ国と、小売り、金融、ヘルスケア、製造、政府／公共機関の5業界にわたるビジネスマネージャー／ITマネージャーの2259人を対象に実施されたもの。
大多数の回答者が、データは組織全体の成功（81％）、イノベーション（75％）、サイバーセキュリティ（78％）にとって「極めて」または「とても」価値がある、と回答した。一方で、66％のIT／ビジネスマネージャーが組織内のデータの半分以上が“ダークデータ”（活用できていない、もしくは把握すらできていないデータ）であると回答。「前年比で10％増加」（福島氏）しているという。また、57％が「組織の管理能力がデータ増加のペースに追いついていない」、47％が「今のペースでデータが増加し続けるといずれ競争から脱落する」と回答しているという。
また、データ増加の要因ともなる最新の“キーテクノロジー”（エッジコンピューティング、5G〈第5世代移動体通信〉ネットワーク、IoT〈モノのインターネット〉、AI/ML〈〈人工知能／機械学習〉、AR/VR〈拡張現実／仮想現実〉、ブロックチェーン）の導入状況については、最も導入率が高いIoTでも28％にとどまるなど、イメージと実態に差があることが分かる。
福島氏は、調査対象となった企業／組織がデータの増加に対応する準備ができていないことを指摘、その理由として「データの管理体制が追いついていない」ことや「データの時代をけん引する6つのキーテクノロジーに対する理解が不足している」ことなどを挙げた。
また同氏は、「日本のデータ活用に関する傾向」として「5Gについて『専門的な知識がある』または『よく理解している』と回答した割合が、中国（62％）、フランス（59％）に比べて、24％と明らかに低い」「エッジコンピューティングを導入予定と回答したのは49％だが、『ユースケースをまだ開発していない』との回答は58％に上り、『ユースケースを導入している』との回答は24％にとどまる」など、日本のデータ戦略開拓や最新技術の導入に遅れが見られるとした。
こうした結果を踏まえて、同社が推奨する取り組みとして「全てのデータを活用する」「ビジネス戦略に基づいてデータ戦略を立てる」「セキュリティを基本原則にする」「断片的なアプローチから卒業する」「全員をデータサイエンティストに育てる」の5項目が示された。
データの時代に備えるためにSplunkが推奨する5つの取り組み
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