IDC Japanは10月22日、企業のITインフラ導入関与者を対象に実施した国内ハイパーコンバージドインフラストラクチャー（HCI）利用動向調査（有効回答505人）の結果を発表した。
これによると、HCI利用率は25.0％で、現在はアーリーマジョリティーへの普及期に当たるという。今後の利用意向は66.9％と高く、導入理由にはパフォーマンス向上、運用管理やハードウェアコストの削減が上位に挙げられ、これに運用管理の効率性、導入の迅速性や俊敏性、拡張性の向上が続く。
HCIの導入効果の貢献割合では、ビジネス生産性の向上に関する項目が66.0％、ITスタッフ生産性の向上に関する項目が11.2％、ITインフラ支出の削減に関する項目が22.8％だった。
HCIのベンダー選定ではシステムインテグレーションや運用の能力、導入コスト／TCO（総所有コスト）の低さ、ハイブリッドクラウドの実現、サポートが重視されるという。従業員数1000人以上の大企業では、HCIの明確なロードマップも重視されるとし、ITインフラとしての長期的な視点を考慮して選定されるとする。
今後の機能強化では、パフォーマンスの向上、ネットワーク管理機能やPaaS機能の充実への期待が高く、加えて大企業ではコストやコンプライアンス管理機能への期待も高いとしている。
