下図をみると、他国に比べてオーストラリアの数値が突出している理由は、「75％の従業員はコロナ禍以前からリモートワークできない環境に不満を感じていた。海外とのコミュニケーションはリモートワークが前提なのでトレーニング済みだった」（Price氏）からだという。
グローバルでの比較
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その上でリモートワークの課題として、「旧来型のビジネスオペレーション」「時代遅れのテクノロジー」「企業の文化」「自宅における働く環境」の4要素があると指摘する。
「変革に取り組む企業がありつつも、日本企業は出勤することが人事評価につながる。とある回答者は夜半に仕事をして翌朝に成果物を送信し、長時間労働を隠している」（Harrington氏）
それでも56％の日本人回答者はオフィスと自宅いずれかの勤務方法を選択できるハイブリッド型の働き方を希望しているという。米国では49％が完全リモートワークを希望している結果と比べると、ある意味で日本人的だ。
同社は2020年末までに全従業員が自宅やオフィスなど任意の場所を組み合わせて働く「TEAM Anywhere」に取り組んでいる。また、同社は3月から、プロジェクト管理ツールの「Jira Software」やドキュメントコラボレーションツールの「Confluence」、サービス管理ツールの「Jira Service Desk」のエントリーレベルライセンスを無償化し、リモートワークを支援しているが、登録件数は前年度比150％以上に増加したという。
他方でリモートワークが抱える課題として同僚との雑談など、カジュアルなコミュニケーション不足が挙げられる。「雑談が難しいという環境を受け入れること。だが、新しい働き方を模索し、創意工夫をすることが大事。（視覚的コラボレーションツールの）『Trello』や『Confluence』が役立つ」（Price氏）
Harrington氏も「ハイブリッド型の働き方にはツールが役立つはず。今後はソフトウェアを活用して、社員満足度の向上に務めてほしい」と述べた。
