顧客自身でDX推進を継続的に取り組むことを支援
データ活用基盤アセスメントサービスでは、現在のシステム活用状況を整理し、将来にわたって活用が可能なデータ活用基盤のあるべき姿、グランドデザインを策定して、顧客のDX推進状況に合わせた拡張ロードマップを描くことができる。
一般的なデータ活用基盤の範ちゅうを超えてKPIや事業の変革を正しく評価できる仕組みなど、デジタル活用に必要となる機能ポートフォリオやデータ活用ライフサイクルのリファレンスアーキテクチャを利用して、顧客がDX推進の基盤に求めるものをより具体化していくことが可能となる。
CTCでは、企業データの分析や評価を担うシステムや、製造業、サービス業での人工知能（AI）やIoTシステムの構築実績があり、蓄積したデジタル活用のノウハウを集約して今回の新サービスを開発したという。
以上が発表の概要だが、今回このサービスに注目したのは、「顧客の状況に合わせ、顧客自身でDX推進を継続的に取り組むことを可能にする」と、「顧客主体の取り組み」を強調しているからだ。
CTCに改めてこのサービスのアピールポイントを聞いてみたところ、「デジタル活用アドバイザリーサービスとデータ活用プランニングサービスは、ビジネスを変えるのはお客さま自身という考えをベースに、継続性を重要視した支援サービスとなっている」とのこと。
さらに、「データ活用基盤アセスメントサービスは、事業の変革を正しく評価できる仕組みが他社との差別化ポイントだ。データ分析の結果を事業にフィードバックして評価することで、事業改善の推進を目標にしている」とも答えた。
今やDX支援サービスはさまざまなITベンダーから提供されているが、今回の新サービスは、システムインテグレーターとして顧客に寄り添ってきたCTCならではの取り組みという印象を受ける。「顧客の背中をタイミング良く押すサービス」といったところか。これがケーススタディとして蓄積されていけば、DX推進および支援の貴重なノウハウになるだろう。今後の動向に注目していきたい。
