VMwareは米国時間12月16日、「Future of Work」（未来の働き方）イニシアティブで、3万3000人の従業員のためのハイブリッドな仕事のアプローチを追求しながら、環境や多様性といった面での目標達成を目指す戦略を明らかにした。
その一環として従業員は、オフィスで働くか、リモートで働くか、あるいは両者を組み合わせるかを選択できるようになるという。Future of Workの取り組みは、同社の「2030 Agenda」の一環だとVMwareは説明した。
リモートワークの拡大に向けた計画は他社からも発表されているが、VMwareは気候変動や、ダイバーシティー＆インクルージョンをハイブリッドワークモデルに関連付けている。企業はまず、より低い商用不動産コストや、より多様性が高い人材プールに焦点を合わせ、その後で他のメリットに目を向けるというかたちでリモートワークへの取り組みを変化させている。
VMwareにとって、リモートワークフォースの活用は、強力なケーススタディーにもなっている。というのも、同社のソフトウェアによって事業継続性の確保とともに、同社が追求している従業員モデルの実現が可能になるためだ。VMwareは、拡張現実（AR）と仮想現実（VR）などの新興テクノロジーが同社のワークモデルにとって重要なテクノロジーになるとしている。
人事管理担当バイスプレジデントのRich Lang氏は以下のように述べた。
当社は、私たちのチームが恒久的にリモートで、「柔軟に」あるいはVMWareのオフィスの近くで、フルタイムでVMwareのオフィスで働くことを選択できるようにしている。従業員はどこからでも、生産性を高め、個人的な目標や仕事上の目標を前進させるような場所で働くことができる。
このイニシアティブには、コラボレーションの活用と、オフィスへの通勤時間と二酸化炭素排出量の削減、家族との時間を増やすための出張の削減を目的として、多様で活発な分散型のチーム、ハブ、キャンパスを構築するという取り組みも含まれている。VMwareは、同社のワークモデルを展開していくために、人事部門と現場、IT部門のリソースを活用することになる。
Lang氏は「幅広い人材プールに対するアクセシビリティーと、フレキシブルな勤務体系は、VMwareの多様性を形成するとともに、二酸化炭素総排出量ゼロの運営を達成するという取り組みを促す」と述べた。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
