IDC Japanは5月、仮想化技術のコンテナーおよびKubernetesの日本企業での導入状況に関する最新の調査結果を発表した。
コンテナーを本番環境で使用している企業は14.2％で、2019年の前回調査から5ポイント増加し、着実に導入が進んでいることを示す。「コンテナーを知らない」という回答は同20.9％から7.9％と大きく減少した。
本番環境で導入を開始した企業には、新たな技術に保守的なイメージもある三井住友銀行や三菱UFJ銀行などのメガバンクも含まれる。デジタルトランスフォーメーション（DX）を実現するインフラ環境として、コンテナーの開発生産性、拡張性と可用性、低コスト性が広く認められてきている状況だ。
コンテナー環境を提供する企業として、Amazon Web Services（AWS）、Google、Microsoft、IBM傘下でOpenShiftを提供するRed Hatなどが挙がる。ここで、今後導入が注目される製品がVMware Tanzuである。Tanzuは、コンテナーの管理ツールのデファクトであるKubernetesの新しい提供形態という位置づけである。特徴は、コンテナーと仮想マシンを一元管理できることだ。
多くの日本企業が、これまで仮想マシン上にERP（統合基幹業務システム）などさまざまなIT資産を保持している。Tanzuにより、そこから生まれるデータを活用し、DXを実現するアプリケーションをコンテナーで構築するといった使い方が可能になってくる。
いわゆるSystems of Record（SoR）とSystems of Engagement（SoE）を一元利用できるシステムといえ、実用性が高い。導入が進むコンテナーについての記事を集めた。
