IDC Japanは、デジタルトランスフォーメーション（DX）を支援するサービスへの需要動向を調査した結果を発表した。技術系よりビジネス系のサービスが人気だという。
これによると、約8割が何らかの支援サービスを利用しており、最多は「ビジネス変革支援」の52.6％だった。以下は、IoT活用支援やSNS／ソーシャル技術活用支援、サイバーセキュリティ支援などを含む「その他のデジタル技術活用の支援」（38.2％）、「デジタルマーケティング／デザインの支援」（28.9％）、「データ分析／AI活用／自動化の支援」（28.4％）となっている。
トップの「ビジネス変革支援」サービスでは、「DX人材の育成／リスキルの支援」「業務プロセスの変革／Business Process Re-engineeringの支援」「デジタル戦略の策定／デジタル事業開発の支援」が人気だった。また、回答者が最重要とするDX支援パートナーは「コンサルティングファーム」で、以下は「SI事業者／ITサービスベンダー」「ITハードウェアベンダー」だった。
IDC Japanは、今後も「技術支援主導型ではなくビジネス視点からの変革主導型の支援サービスの需要は高まっていく」とする。
調査は1月に、従業員1000人以上の大企業でDX推進に当たる経営層やマネージャー層などを対象に行い、DXの進行状況、各種のデジタルサービスの利用状況、支援サービス事業者の利用動向、その選定基準などを調べた。
DXへの取り組みで利用している外部事業者による支援サービスの内容、出典：IDC Japan
