緊急事態宣言後の働き方の変化（出典：日本生産性本部）
パンデミックは、企業と従業員の間で仕事をどこでどのように行うかという考え方を大きく変えるきっかけになりました。日本生産性本部が行った働く人の意識調査（PDF）でも、半数以上の人がその変化を感じています。テレワークを実践した人も、しなかった人も、働き方は変えることができるということを知り、従業員が求める働き方が変化していることを企業は認識しなければなりません。
CitrixとOnePollが実施した最近の調査では、7000人以上の回答者のうち52％が、毎日リモートで働くかオフィスで働くかを選択できるハイブリッドモデルを希望すると答えました。つまり、多くの従業員がテレワークとオフィスの両立を図るハイブリッドなワークスタイルの継続を望んでいることが明らかになりました。
どのように仕事をしたいか（出典：Citrix）
「テレワークへの移行＝働き方改革」ではない
今回急速に広がったテレワークは、外出制限や外出自粛が求められるなかで行われた、極めて稀な形でした。しかし、多くの人が一度にテレワークを体験したことは今後の働き方を設計するのに、とても良いきっかけになりました。
テレワークに懐疑的だった人も、テレワークで生産性を保てることを実感し、テレワークをしたかったけれども周りの目を気にしてできなかった人も、テレワークに踏み切るきっかけになりました。
しかし最近になって、Amazonがオフィス文化へ復帰することを従業員に伝えたように、オフィス回帰の兆候もみられています。
それは、長引く在宅勤務の結果、労働時間は長くなったものの、達成感が低くなったり、チームや会社から必要とされているのか、不安に感じる従業員が出てきたりしているからかもしれません。
CitrixとOnePollの調査によると、生産性を維持することに多くの人が苦労していることも明らかになっています。
