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調査

日本でコンテナー仮想化が本格普及期に入る--IDC Japan

NO BUDGET

2021-04-21 09:35

 IDC Japanは、コンテナー仮想化技術(以下、コンテナー)とコンテナーオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表した。

 2月に国内企業・組織420社にアンケートしたところ、コンテナー/Kubernetesを本番環境で使用している企業は16.9%で、2020年調査から2.7ポイント上昇した。さらに導入構築/テスト/検証段階にある企業は23.3%で、4.7ポイント上昇している。この2つを合わせた40.2%の企業がコンテナー導入を進めていることになり、国内はコンテナーの本格的な普及期に入ったとしている。

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)
コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果(調査年別)

 これまではITサービス企業がコンテナーの導入をけん引してきたが、2021年調査ではサービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かった。

 コンテナー環境で使用されているKubernetesツールとしては、コミュニティー版のKubernetesが32.0%で最も高いが、2020年調査より使用率は低下した。一方、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られるという。

 IDCでは、この理由として、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のしやすさや導入後のサポートを重視している点を挙げている。ベンダーディスリビューションではRed Hat OpenShift Container Platform、クラウドマネージドサービスではAmazon Elastic Kubernetes Service(EKS)が最も高い使用率になった。

 また、導入時に主に課題になった点については、「障害/問題発生時の対応策(32.5%)」の回答率が最も高く、「セキュリティ対策(30.2%)」「データ管理/統合(23.7%)」「モニタリング/パフォーマンス管理(23.1%)」が続いている。

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