IDC Japanは、コンテナー仮想化技術（以下、コンテナー）とコンテナーオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表した。
2月に国内企業・組織420社にアンケートしたところ、コンテナー／Kubernetesを本番環境で使用している企業は16.9％で、2020年調査から2.7ポイント上昇した。さらに導入構築／テスト／検証段階にある企業は23.3％で、4.7ポイント上昇している。この2つを合わせた40.2％の企業がコンテナー導入を進めていることになり、国内はコンテナーの本格的な普及期に入ったとしている。
コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果（調査年別）
これまではITサービス企業がコンテナーの導入をけん引してきたが、2021年調査ではサービス業、金融、製造など幅広い業種での導入が進んでいることが分かった。
コンテナー環境で使用されているKubernetesツールとしては、コミュニティー版のKubernetesが32.0％で最も高いが、2020年調査より使用率は低下した。一方、ベンダーディストリビューションやマネージドクラウドサービスの使用率が高くなっている傾向が見られるという。
IDCでは、この理由として、ユーザー企業がKubernetesの導入と運用のしやすさや導入後のサポートを重視している点を挙げている。ベンダーディスリビューションではRed Hat OpenShift Container Platform、クラウドマネージドサービスではAmazon Elastic Kubernetes Service（EKS）が最も高い使用率になった。
また、導入時に主に課題になった点については、「障害／問題発生時の対応策（32.5％）」の回答率が最も高く、「セキュリティ対策（30.2％）」「データ管理／統合（23.7％）」「モニタリング／パフォーマンス管理（23.1％）」が続いている。
