IoT機器の受諾開発などを行うWDSは、東芝デジタルソリューションズが開発した共創型IoTプラットフォーム「ifLink プラットフォーム」（ifLink）を基にしたCO₂濃度モニタリングサービスの提供を開始した。
ifLinkは、さまざまなIoT機器やウェブサービスをモジュール化することで、ユーザーが自由に組み合わせて便利な仕組みを簡単に作ることができるというIoTプラットフォーム。機器を動作させるのにプログラムは必要なく、アプリで簡単に設定できる。
ワクチン接種会場における、ifLinkを活用した新型コロナウイルス感染症対策IoTソリューションの活用イメージ（報道発表社：東芝デジタルソリューションズ）
CO₂濃度モニタリングサービスは、ツリーベルが開発したCO₂濃度検知センサーとタブレットをセットにしたサービス。スマートフォンやタブレットでCO₂の濃度、室温、湿度を確認することができる。
ifLinkに接続された機器やSNS、ウェブサービスと連携することで、店舗や職場などのCO₂濃度をモニタリングし、換気の自動化、警告灯や音声による注意喚起を行う。飲食店や商業施設、病院の待合室、今後実施されるワクチン接種会場などでの需要を見込んでおり、新型コロナウイルスの感染予防と事業活動の両立に貢献できる。
東芝や東芝デジタルソリューションズが発起人となり設立された「ifLinkオープンコミュニティ」では、現在100社を超える企業が参加している。その中の一つである「新型コロナ対策部会」には、大手企業のほか、センサーを提供する企業やアプリケーションを開発する企業など、さまざまな企業が参加しており、今回発売されるCO₂濃度検知サービスもこの部会から誕生したという。
