企業はオンプレミスとクラウドのインフラ全体でITに関するデータの質や管理の向上に取り組んでいるが、Flexeraの調査によると、ビジネスの成果に影響するIT資産について、完全な可視性を得られている組織の割合は25％に満たない。
同社が発表した「Flexera 2021 State of IT Visibility Report」は、ITに関するデータの可視性、ITインフラ、資産管理、脆弱性の状況などに焦点を当てている。BMCやSolarWinds、ServiceNowやAtlassianなどをはじめとする非常に多くのベンダーがこの分野に取り組んでいることを考えると、注目するべき話題だ。
IT資産の追跡にかかわる問題は、セキュリティに影響を与える。認識できないインフラを守ることは不可能だ。
調査は300人以上のグローバルなテクノロジー分野の意思決定者やユーザーを対象にしたものだ。注目するべきいくつかの数字は以下の通りだ。
- IT関連の意思決定で最も課題となっているのは優れたデータの不足だ。81％が課題だと回答している。
- IT資産に対する完全な可視性があると回答したのは24％で、70.8％は多少の可視性が得られていると答えた。4％は全くないと回答した。
- 73.9％はオンプレミスのハードウェア資産に対する的確な可視性があると回答した。さらにこの数字は、オンプレミスのソフトウェア資産では68.3％、クラウドインスタンスは45.9％、SaaSは40.9％となっていた。
- 多くの回答者は、ハードウェアとソフトウェアの最大30％はサービス終了／サポート終了（EOL/EOS）となっていると答えた。
- 自社のIT資産にまつわる最大の懸案事項として、49.5％が脆弱性と回答し、22.5％がソフトウェアの無秩序な拡大を挙げた。
- EOL/EOSとなったソフトウェアの脆弱性の58.8％は、脅威の深刻度が低かった。
- EOL/EOSとなったサービスで最も脆弱なカテゴリーはオペレーティングシステム（OS）だと45.6％が回答した。
- 積極的にパッチを適用している脆弱なアプリケーションが全体の50％を下回るという回答者が54.5％いた。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
