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調査

IT資産やインフラに対する可視性はどれほどか--Flexera調査

Larry Dignan (ZDNet.com) 翻訳校正: 編集部

2021-07-02 15:40

 企業はオンプレミスとクラウドのインフラ全体でITに関するデータの質や管理の向上に取り組んでいるが、Flexeraの調査によると、ビジネスの成果に影響するIT資産について、完全な可視性を得られている組織の割合は25%に満たない。

 同社が発表した「Flexera 2021 State of IT Visibility Report」は、ITに関するデータの可視性、ITインフラ、資産管理、脆弱性の状況などに焦点を当てている。BMCやSolarWinds、ServiceNowやAtlassianなどをはじめとする非常に多くのベンダーがこの分野に取り組んでいることを考えると、注目するべき話題だ。

 IT資産の追跡にかかわる問題は、セキュリティに影響を与える。認識できないインフラを守ることは不可能だ。

 調査は300人以上のグローバルなテクノロジー分野の意思決定者やユーザーを対象にしたものだ。注目するべきいくつかの数字は以下の通りだ。

  • IT関連の意思決定で最も課題となっているのは優れたデータの不足だ。81%が課題だと回答している。
  • IT資産に対する完全な可視性があると回答したのは24%で、70.8%は多少の可視性が得られていると答えた。4%は全くないと回答した。
  • 73.9%はオンプレミスのハードウェア資産に対する的確な可視性があると回答した。さらにこの数字は、オンプレミスのソフトウェア資産では68.3%、クラウドインスタンスは45.9%、SaaSは40.9%となっていた。
  • 多くの回答者は、ハードウェアとソフトウェアの最大30%はサービス終了/サポート終了(EOL/EOS)となっていると答えた。
  • 自社のIT資産にまつわる最大の懸案事項として、49.5%が脆弱性と回答し、22.5%がソフトウェアの無秩序な拡大を挙げた。
  • EOL/EOSとなったソフトウェアの脆弱性の58.8%は、脅威の深刻度が低かった。
  • EOL/EOSとなったサービスで最も脆弱なカテゴリーはオペレーティングシステム(OS)だと45.6%が回答した。
  • 積極的にパッチを適用している脆弱なアプリケーションが全体の50%を下回るという回答者が54.5%いた。

この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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