ガートナー ジャパンは、デジタルトランスフォーメーション（DX）とデータおよびアナリティクス（D＆A）の取り組みに関する調査結果を発表した。これによると、世界でDXに取り組んでいる組織の割合は8割超に上り、そのような組織のD＆Aリーダーの76％がDXを主導またはそれに深く関与していることが分かった。
世界でDXに取り組んでいる組織の割合とD＆Aリーダーの関与
この調査は「CDOサーベイ」と呼ばれ、2020年9～11月に実施し、469人から回答を得ている。同社では毎年世界規模のリサーチプロジェクトとして、米国、欧州・中東・アフリカ（EMEA）、アジア太平洋地域においてCDO（最高データ責任者）の肩書きや責任を持つ個人を対象に調査を行っている。
日本の大企業におけるDXとデータ利活用の取り組み状況
DXやデータ活用に取り組む企業のうち、DXとデータ活用を明確に区別して取り組んでいるという回答者は14％にとどまり、大半の回答者は、DXとデータ活用を区別せずに取り組んでいることが明らかになった。
一方、CDOなどの役職者の設置については、日本の大企業では、それに相当する責任者がまれにしか見受けられなかった。同社が日本のIT部門を対象に実施した2020年11月の調査でも、従業員2000人以上の大企業において、データ活用の専門組織を設置しているとの回答は15％にとどまった。
また、日本は大企業を中心に専門組織の設置など、DXへの取り組みが積極的に行われており、データ活用をその一環と捉えて最高デジタル責任者の下で取り組んでいるケースが多く見受けられるという。これについてガートナーは、2023年までにCDOを持たない企業の最高デジタル責任者の半数は、成功するためには事実上のデータ責任者になる必要があると考えるようになるだろうと予測している。
