自宅勤務は生活をともにする家族への配慮など、肉体的や精神的な負担が軽くない。同じくハイパフォーマー／ローパフォーマーの軸で調査結果を見ると、身体的な疲労感の増加は29％／36％、疲労感の減少は30％／37％。精神的な疲労感の増加は46％／58％、疲労感の減少は18％／13％。家事などの役割負担が増したのは35％／34％、軽減したのは3％／3％。組織の従業員に対する配慮が向上したのは32％／23％、低下したのは11％／23％。
これらの調査結果について市川氏は、個人的推測であると前置きしながら、以下のように分析した。
「（身体的疲労は）運動不足を感じる機会が増加し、（精神的疲労は）コロナワクチンや五輪開催などが影響している。ただ、精神的負担の増加はローパフォーマーが多く、コロナ禍で仕事やコミュニケーション機会の減少がフラストレーションにつながっているのでは。組織内の孤立は生産性減少や、健康への悪影響、周りへの攻撃につながる。企業としては看破できない」
従業員エンゲージメントは一般的な調査と同等に、ハイパフォーマーや高い役職の従業員が肯定的に見る傾向が見られた一方で、ローパフォーマーは否定的な評価が45％と突出している。“組織から人”を重視した経営を目指す企業は少なくないが、今回の調査でも従業員の声を重視する割合は51％を超えた。
だが、「企業が声に基づいたアクションを実行しているか」との質問に肯定的な意見を寄せたのは4分の1となる25％。50％は中立的意見で、25％が否定的な声を寄せている。
市川氏は「2021年も継続してエンプロイサーベイ（従業員調査）の需要は高いものの、（今回の調査結果が示したように改善）アクションを選択する企業が多くない」と述べながら、冒頭で紹介した4つの項目を重視するべきだと訴えた。
